予防接種

成人用肺炎球菌ワクチン

肺炎は横浜市や全国において死因の上位であり、そのうち１/４から１/３は肺炎球菌によるものと考えられています。成人用肺炎球菌ワクチン予防接種は、令和５年度まで65歳以上の５歳刻みの対象年齢に該当するワクチン未接種者に対して実施されていましたが、令和6年度より下記の対象に変わりました。

帯状疱疹ワクチン

帯状疱疹は、水痘（水ぼうそう）と同じ水痘・帯状疱疹ウイルス（VZV）が、体の中で再活性化することで発症します。日本人成人の90%以上は、帯状疱疹の原因となるウイルスがすでに体内に潜んでいるといわれ、過労やストレスなどで免疫力が低下するとウイルスが活性化して帯状疱疹を発症します。50歳以上になると帯状疱疹の発症が増加し始め、80歳までに約3人に1人が発症すると推定されています。そのため、50歳以上の方は、帯状疱疹の発症を防ぐためワクチン接種が推奨されています。
過去に水痘を発症したことがある方は特に、体内に帯状疱疹ウイルスがいる可能性があるため、免疫力が落ちると帯状疱疹を発症する恐れがあります。

帯状疱疹は、胸部、腹部または顔面にピリピリ・チクチクとした痛みやかゆみを伴う帯状の発疹や水泡が現れ、しばしば灼熱感、または刺すような痛みを伴うこともあります。帯状疱疹の合併症として、帯状疱疹後神経痛（PHN）という発疹が消失した後も数カ月間続く痛みがあり、帯状疱疹患者の約20％で起こります。高齢者の患者さんほどPHNになりやすいといわれています。ちなみに帯状疱疹に一度なった方の再発率は数％ですが50歳以上の女性に多いといわれ、再発する場合は前回とは異なる場所がほとんどといわれています。
帯状疱疹の予防にはワクチン接種が有効であり、50歳以上の方、または18歳以上で帯状疱疹に罹患するリスクが高いと考えられる方は、任意接種として受けることができます。
帯状疱疹ワクチンとして、2016年に認可された「弱毒生水痘ワクチン」と2020年に認可された不活化ワクチンである「シングリックス®」の2種類があります。日本では、一部の地方自治体で公費助成が実施されていますが、現在、横浜市では全額自己負担となります。

横浜市風しん対策事業（妊娠を希望する女性などの風しん予防接種と抗体検査）

風しんウイルスに感染すると、約２～３週間の潜伏期間の後、発しん、発熱、首のうしろのリンパ節が腫れるなどの症状が現れます。また、せき、鼻汁、目が赤くなる（眼球結膜の充血）などの症状が見られることもあります。
妊娠中の女性が風しんに感染すると、お腹の赤ちゃんにも感染し、耳が聞こえにくい、目が見えにくい、心臓に異常があるといった「先天性風しん症候群」になる可能性があります。

横浜市では風しんの流行と「先天性風しん症候群」の発生を防止するため、「横浜市風しん対策事業」として風しんの予防接種と抗体検査を実施しています。

横浜市風しん追加対策事業（第5期予防接種）

平成30年７月以降、関東地方で30代～50代の男性を中心に風しんが流行したため、過去に予防接種を受ける機会がなかった昭和37年４月２日から昭和54年４月１日までに生まれた男性を風しん対策第5期の対象者として、風しん抗体検査及び予防接種を実施できるクーポン券を送付しており、横浜市でも行っております。令和７年３月31日までの実施期間となっております。

1. クーポン券が届いたら、風しん抗体検査を受けてください。
2. 十分な風しん抗体価があれば予防接種の必要はありません。抗体価が少ない方（HI法　8倍以下）は、 麻しん風しん混合（ＭＲ）ワクチンの予防接種を実施します。

子宮頸がん予防接種

子宮頸がんは、若い女性が発症するがんの中で大きな割合を占めます。日本では毎年、約1.1万人の女性がかかる病気で、患者さんは20歳代から増え始めて、30代までにがんの治療で妊娠できなくなってしまう人は毎年約1,000人います。また、高齢者も含めて毎年、約2,900人の女性が亡くなっています。子宮頸がんは、ヒトパピローマウイルス（HPV）感染により子宮けい部に異形成（がんになる前の状態）を生じ、その後進行して、がんに至ります。HPV感染後、多くは数年以内にウイルスが消失しますが、一部の人で感染状態が継続し、数年から数十年かけて子宮頸がんに進行します。

子宮頸がんワクチン（２価（サーバリックス）、４価（ガーダシル））は、子宮頸がんをおこしやすいHPV16型と18型の感染を防ぐことで、子宮頸がん発症の50～70％を防ぎます。また、９価ワクチン（シルガード9）は、16型と18型に加え、さらに５種類のHPVの感染も防ぐため、子宮頸がん発祥の80～90％を防ぐといわれています。子宮頸がん予防接種を１万人が受けると、受けなかった人に比べ、約70人の子宮がん発症を減らし、約20人の命が助かると考えられています。

インフルエンザワクチン

インフルエンザは、予防接種をすることである程度発症を予防でき、発症した場合でも症状を軽くする効果があります。予防接種をしていなくても、インフルエンザ発症後1週間程度で多くの方は軽快しますが、まれに肺炎や脳症等へ重症化し亡くなることもある怖い病気です。もともと基礎疾患をお持ちの方や高齢者などでより重症化の確率が高いといわれています。ワクチン接種をすることでこれらの重症化も予防効果があります。
日本国内においてインフルエンザは12月～3月頃に流行し、ピークは1月～2月であり、横浜でも流行時期は同じと考えられます。インフルエンザワクチンの効果は約5カ月といわれており、ワクチン接種の効果があらわれるのに2週間程度かかるため、遅くとも12月上旬までにワクチン接種を終えることが望ましいと考えられます。また、インフルエンザウイルスは毎年変化しながら流行するため、日本の場合は国立感染症研究所で次に流行すると予測されたA型2種類、B型2種類の4つの株が入った４価ワクチンが製造されます。一般的には、65歳以上の方は毎年１回の接種で効果があります。

料金	3,300円（税込）※

※下記に該当する方は自己負担額2,300円になります。
1．65歳以上の方
2．60歳以上65歳未満の方で、心臓、じん臓、呼吸器の機能、又はヒト免疫不全ウイルスにより免疫機能に１級相当の障害のある方

新型コロナウイルスワクチン

【定期接種実施期間】

2024年（令和６年）10月１日～2025年（令和７年）１月31日

【対象者】

横浜市内に住民登録があり、下記の１、２いずれかに該当する方
１．65歳以上の方
２．60歳以上65歳未満の方で、心臓、じん臓、呼吸器の機能、又はヒト免疫不全ウイルスにより免疫機能に１級相当の障害（障害者手帳や診断書の確認）のある方

【接種費用】3,000円

※１．次のいずれかに該当する方は、所定の書類をご用意いただくことにより接種費用免除となります。ただし、支払い後の接種費用払い戻しはできません。 ・ご本人を含む同じ世帯の方全員が市民税非課税の方 ・生活保護を受けている方（生活扶助基準の見直しにより保護廃止となった方を含む） ・中国残留邦人等の方で、支援給付を受けている方
※２．実施期間外では3,000円又は無料で接種を受けることはできませんのでご注意ください。
※３．１回の接種のみ公費となり、２回目の接種は全額自己負担（当院では税込16,500円）となります。 その他、詳細につきましては横浜市HPをご参照下さい。 横浜市HPはこちら

【任意接種費用】

・接種費用は、全額自己負担（税込16,500円）となります。

使用ワクチン：当院では、 ・コミナティ（ファイザー社製、mRNAワクチン、オミクロン株JN.1系統対応） ・ダイチロナ（第一三共社製、ｍRNAワクチン） ・ヌバキソビッド（武田薬品、不活化ワクチン） を取り扱っております。いずれも国の審議会等で、有効性や安全性を確認した上で薬事承認されたものです。ワクチン株の種類としては、いずれもJN.1系統及びその下位系統へのより高い中和抗体を誘導する抗原を含むとされています。

 

B型肝炎ワクチン

• B型肝炎とは、B型肝炎ウイルスが血液や、性交渉などを介して感染して起こる肝臓の病気です。B型肝炎ウイルスは体外でも、少なくとも7日間生存することができます。
• B型肝炎が持続すると慢性肝炎から肝硬変、さらには肝がん（肝細胞癌）へと進展する可能性があります。
• 予防接種により発症を防ぐことが期待できます。
• 成人のB型肝炎ワクチン接種は、「初回・1か月後・6か月後」の3回接種が基本です。B型肝炎ワクチンの添付文書では「1回目の接種から139日以上あけていれば3回目接種可能」とされており、ワクチンの効果の持続性などから20週～24週のあいだに接種することを推奨されています。

A型肝炎ワクチン

• A型肝炎とは、A型肝炎ウイルスの感染により起こる肝疾患です。A型肝炎ウイルスに汚染された水や食物（カキなど）を飲食することで感染します。また、感染している人の便や唾液からも感染します。東南アジアなどの流行域への旅行の際にうつることもあるので注意が必要です。
• A型肝炎ウイルスに感染すると、約1か月の潜伏期間の後に、発熱や倦怠感と黄疸（おうだん）があらわれて発症します。多くは数週間くらいの入院で後遺症もなく治ります。気がつかない程度に軽いこともありますが、劇症肝炎といって命にかかわることもあります。